自社ブラックになるとクレジットカード審査に通りません!
「ブラックリスト」や「信用ブラック」さらに「自社ブラック」などさまざまなブラックがあります。
クレジットカードなどの審査について調べると、出てくるワードです。
その中でも「自社ブラック」について知っているでしょうか?
今回は、○○ブラックや自社ブラックについて紹介します。
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○○ブラックとは?
クレジットカード審査について調べていると、「ブラックリスト」や「信用ブラック」さらに「自社ブラック」など、○○ブラックという言葉を目にした事はないでしょうか?
この中で、「信用ブラック」と言うのは個人信用情報機関の信用情報に重大な延滞や事故情報が登録されていることを表す言葉です。
ちなみに、ブラックリスト=信用情報に事故情報が登録されている顧客リストのように思われるかも知れませんが、個人信用情報機関間や金融会社間にそのようなリストは存在していません。
ネット情報には、
金融業界にはブラックリストが存在しています
という情報が出回っていますが、リストと言うものは存在しません。
信用情報に金融事故が登録されている状態の事を指していると思われますので、勘違いしないで下さい。
自社ブラックとは
「自社ブラック」についてですが、これはその名の通り自社=金融会社でのブラックです。
つまり、とある金融会社でブラックになっている=各種金融審査に通らない可能性が極めて高いという事になるため、この自社ブラックには注意が必要です。
金融会社では、
各種審査の際に個人信用情報機関の信用情報を照会して、信用情報に何か問題があるのか無いのか?
を審査可否の判断材料にしていますが、その情報とは別に金融会社の自社データベースで管理している顧客情報を持っています。
そして、この自社情報には、顧客の現在及び過去における自社での金融商品利用情報が登録されており、良好な顧客情報はもちろん延滞や債務整理を行った顧客情報もしっかりと登録されているのです。
そこで、金融会社では各種審査の際に、この自社情報も照会して申込者が現在及び過去に自社で重大な金融事故を起こしていた場合には、ほぼ問答無用でクレジットカード審査に落ちる事になります。
もっとも、金融会社では現在及び過去に自社で重大な金融事故を起こしている顧客に対して、新たに信用枠を与えた場合には再度同じことを繰り返す可能性がありますので、そういった顧客(元顧客)からも申込があった場合には審査結果に反映させています。
過去に金融事故を起こした事がある方は、反省して今後金融事故を起こさない可能性もありますが、「二度あることは三度ある」ということわざもあるように、今後再び金融事故を起こす可能性がありますので、そういった方を顧客にしないという事は仕方のない事です。
自社ブラックの登録期間について
個人信用情報機関に登録されている信用情報には、その情報の種類によって登録期間が定められており、基本的に登録期間が経過した情報は随時削除される事になっています。
ですので、信用情報に金融事故が登録されている場合には、その登録期間を確認して情報が削除されてから各種金融商品の審査へ申し込む事になります。
ただ、金融会社独自で保有している自社ブラック情報の登録期間については、信用情報のように登録期間の基準があるという訳では無く、その期間は各金融会社によって異なっているのです。
そのため、金融会社の自社ブラックの登録期間については、該当の金融会社のごく一部の社員しか知らない極秘情報になっていますので、その期間を知るためには過去に金融事故を起こした金融会社へ審査の申込をする以外にありませんが、それを実行するためにはリスクがありますので現実的ではありません。
実際の登録期間はわかりませんが、この自社ブラックの登録期間はネット上では「半永久的に登録されている」という事も言われています。
可能性としては、過去に自社で金融事故を起こしている方に対して、半永久的に自社顧客として認めないという方針は理解する事が出来ます。
しかし、実際にあった事例で、10年ほど前にとある金融会社で金融事故を起こした方が、その金融会社が審査を行っている金融商品の審査に通った事がありますので、一概に半永久的に登録されているとは言い切れません。
まとめ
ブラックには、次のようなブラックがあります。
- ブラックリスト
- 信用ブラック
- 自社ブラック
この中でも自社ブラックは、自社=金融会社でのブラックの事です。
登録期間は各金融会社によって異なっていますので、私たち一般市民ではその詳細を確認することは出来ません。
ただ、中には登録期間が決まっている金融会社がある一方で、ネット上の各種情報によると大多数の金融会社の自社ブラック期間は半永久的になっている可能性が高いと思われます。
ですので、過去に金融事故を起こした事がある金融会社の金融商品への申込は、余程その商品が欲しいという場合でなければあきらめた方が良いかも知れませんよ。
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